エッジ、5G、そしてリモートワークが変えるこれからのインフラ管理



2020年もあっという間に後半に入ってきました。

今年に入り、データセンター業界でもいくつもの大きな変化がありました。5Gサービス普及への足掛かり、そして低レイテンシなクラウドアプリケーションを実現するという強い需要に伴いエッジデータセンターへの動きが本格的に始まろうとしています。


もう一つの大きな変化は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴うリモートワークへの動きです。


これらに共通するキーワードは、「リモート」です。

5Gの発展と共に、ますますクラウドアプリケーションは大容量データをやり取りするようになるでしょう。そして、それを支えるエッジデータセンターの数は急激に増えていくでしょう。


「リモート(施設)xリモート(人)」環境のインフラ運用監視


さて、ここでインフラ設備の運用管理の観点で見ると、問題が生まれます。

まず、エッジ施設は小規模であり、かつ遠隔地に置かれる、ということです。


エッジ施設にも、当然監視センサーを配備し、モニタリングをすることになります。

従来の集約型データセンターであれば、常時オンサイトエンジニアや運用スタッフがサイトに常駐し、あるいは緊急時の駆け付け対応等で、施設のアップタイムを維持してきました。

しかし、無数な小規模エッジ施設にオンサイトスタッフを常駐させるのは、コスト的にも運用的にもあり得ません。また、駆け付け対応といっても遠隔地故に従来以上に移動時間がかかることとなります。


もう一つは、リモートワーク、テレワークの普及により、勤務地は自宅であったり、外出先のカフェであったり様々な形態に広がります。

よって、その時々の状況によっては運用スタッフ各自が適切なタイミングで施設からのアラームを受けられなくなるケースも考えられます。


こうした、「リモート(施設)xリモート(人)」の環境におけるインフラ運用監視で威力を発揮するのが、クラウド型DCIM(DMaaS: Data Center Management as a Service)です。Schneider Electric社の最新Ecostruxure IT Expertがエッジ施設管理の課題を解決します。


運用スタッフはいつでもどこにいても、スマートフォンアプリでクラウド経由で更新される全国のエッジ施設すべての刻一刻と変化する状態を監視できます。もちろん何らかの設定閾値を超過し、施設の状態が不安定になったらアラームが通知され、即座に対応アクションを取ることが出来るようになります。


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